2017年6月29日木曜日

Apple Microsoft Amazon Google Facebook 再考_4

20世紀のITビジネスと21世紀(とは言っても、まだ20年も経過していないけどね)のITビジネスの最大の差は「無料化(正確には、一見無料)」の波だ。

検索サービス、メール、SNSなど多くのネット・サービスが無料で使える。
これは、Yahoo!Googleなどのネット企業が起こしたメディア革命だと言ってよいだろう。この無料化を支えているのが広告収入

広告掲載に関して、広告主が旧来のメディア媒体(新聞、雑誌、TV、ラジオ)からネットにシフトしたのだ。
ネット広告は、旧来の媒体よりも
1:自由度が高く、
2:静止画、動画、自社へのリンクなど様々は形態を選択でき、
3:効果の測定が可能で、
4:キャパの天井がほぼ無限大で、
5:安価(費用対効果で、旧来メディアよりも安い)
・・・という特徴を引っ提げてCM獲得に邁進した。
 
旧来の媒体は、美味しすぎる(=努力以上に儲かりすぎる)地位に安住していたので、新たなライバルの引き起こす地殻変動に対応できないままに今日に至っている。
政府の保護と競争制限でライバルの新規参入が極めて少ないために、広告スペース(=キャパ)が拡大しない。
その結果、CM料金が高騰する売り手市場(供給を制限しているのに需要が増えれば、価格が高騰する)を長期間エンジョイしてきた旧来のメディア業界がどうなったかは、過去20年ほどの歴史を見れば明らかだろう。

下記は、New York Timesの株価チャートだ 


広告主のシフトは、一般庶民(消費者、ユーザー)がメディアに滞在する時間(読む時間、聴く時間、観る時間)の変化に沿ったもので誰でも素直に納得できる。