2020年9月15日火曜日

目次 & このブログに関して

投資を実行する前に必要な事が色々ある
知っておくこと、身に着けておくこと、態度知識スキル

社会経済ニュースや企業情報は、インプット・データだが、
そのデータを上手に解釈する、投資に役立つように解釈する、、それがもっと重要だ

<< シリーズ記事の目次 >>

2016年4月~:春山ルール

2017年12月:2018年は、2017年を確認する続編の年
2017年12月:AliPay&WeChatPayが中国を最先端の信用本位制資本主義国家に導いた
2017年10月~:For Starters & Beginners 
2017年10月~:Begnnerを卒業した人へ

2017年8月~:農業を考える
2017年4月~:2017年4月の現金化と復活
20174月~:ブランドの再編
2017年2月~:朝鮮半島問題
2017年6月~:Apple Microsoft Amazon Google Facebook再考
2017年7月~:次の30年に備えて、まずは5年先まで考えてみる
2016年8月:社会が育てる子供
2016年8月:中国の民主化
2016年5月:インフレと低金利
2015年9月:AI & Deep Learning
2015年6月:地政学リスク
2016年11月~:2017年を考える
2016年2月:2016年1-2月の相場下落
2015年12月:2016年を考える
2015年7月:名古屋証券取引所IRフェスタ2015セミナー
2015年8月:上海株式市場の暴騰&暴落

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昔のブログ → 豊健活人生
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2019年2月24日日曜日

情報を宝の地図に変える

Doblog時代に書いたブログの追記編集再掲です

ブローカー情報を 賞味期限で振り分けると 80%は1日、15%が1週間、残りの5%が1ヶ月程度という認識が多いようだが・・・・


春山の思うところは・・・まずは、
情報の賞味期限に関しては、多くのレポートが短い。

理由は、明白だ。
内容が分析や判断ではなく、新聞・雑誌・TVと同じような、『今日のニュース』的な聞いてきたり見てきたりした『事実の転送』だからだ。

売りまたは買いという分析・判断まで踏み込んだ内容なら賞味期限は長く読む価値はあるが、
新聞・雑誌・TVのような事実の転送のレポートは、ネットの方が早く流布するからブローカー・レポートを読む価値は低い。

私自身このBLOGに関しても、自分の過去のBLOGを読み直していて最近感じていることだが、単なる事実の記載だけの記事は一定期間経過後に削除しようかと思っている。


ブログ記事の賞味期限に関しては、過去の記事と最新の記事が有機的に結合することによって、価値が倍増することで長くなると思う。


一つの記事が日本株というカテゴリーに属し、同時にハイテクというカテゴリーにも属し、さらには設備投資減税というカテゴリーにも属するということが常態だ。

配信される情報に、『この情報は、A・B・C・Dという項目に影響を与えます』という事を読者に感じさせるとか、見せる・示すなどが簡単・便利に出来れば、そのレポートの価値はアップするだろう。
さらには、
過去記事とリンクで結合・検索が付加されていれば、さらにレポート価値はパワー・アップですね。(その意味では、Webのリンク機能の発明は、ノーベル賞級のパワフルな発明だと思いますね。)

要は、有用なレポートとは、かくも作成に手間のかかる面倒くさいシロモノなのだ。
アナリスト、リサーチャーは、毎日のように顧客向けにレポート・コメントの作成を要求される。
レポートの数が給与に比例するとも聞いている。私の友人で自動車のアナリストと先日会ったが、彼は年間200本もレポートを作成させられるそうだ。こんな馬鹿な評価基準も、無用のレポートが粗製濫造される要因かもしれない。


情報の有用性は、受け取り側の投資のスタンス、対象、スタイル、期間などによって異なる。千差万別の顧客全員の興味を満足させるレポートは膨大なサイズになるし、そんなものは有用な部分を探し出す手間がかかるので不人気になるから、現実的には事実上作成不可能だ。
次善の策を考えれば、『最大公約数的なレポート』を作成することになり、その結果、新聞・雑誌・TV的なレポートが各社から作成・発送されるようになる。

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春山の思うところの2個目は・・・・

情報は追跡的なお互いのinteractiveなやり取りで、単なる情報から『宝の地図』に変身する。つまり、宝の地図が、共同作業で出来上がる
何をポイントお互いのinteractiveなやり取りをするのか?
(1)大きな部分 : Potential、終着点を見極める
このビジネスがどこまで大きくなれるのかを判断する。
同時に、ビジネスの性質として、ライバルが早期に参入して価格競争が始まる可能性の大小を判断する。
(2)小さな部分 : タイミングの善し悪しを判断する
収益モメンタムを織り込んで(≒先読みして)、株価上昇のモメンタムが加速するか否かの判断だ。

いずれの場合も、世間的に「懸念が残っている。反対する投資家が残っている」状態が望ましい。
彼らが徐々に「売り戦略に白旗」をあげて「買い陣営に嫌々ながらも同調する」プロセスが期待されるからだ。

2019年2月1日金曜日

春山ルール48 : 現金比率のコントロール(第六原則)

投資する際の行動を律する原則、あくまでも春山原則だが、は以下の通り

第一原則
「総員撤退 → 休め → 出撃 → 総員撤退 → 休め → 出撃 」の流れ

第二原則
出撃から総員撤退までの期間は、100%投資、フルポジション

第三原則
5銘柄投資、日中米三か国で5銘柄、1銘柄20%
20%という意味は、1000万円が全体資金なら、1銘柄=200万円

春山は常時10-15銘柄を投資候補として観察しているが、その中から「今にふさわしい5銘柄」に投資するように心がけている

第四原則
200万円以上は買わない

第五原則
200万円で買った銘柄が値上がりして、25%のウェイトになったからといって5%の売り(=バランス調整)はしない

最初から、個別銘柄を5個買う必要はない
インデックスに投資しながら、ゆっくり大きく儲かる企業に遭遇するチャンスを待てば良い。(下図参照)

なお、個別株に関するポジション構築、買い方は下記のブログ記事を参考にしてください
1:春山ルール 46 : ポジション構築ルール
2:下げ局面での買い出動を三分類(ファンクラブ、モリモリ、スマート)

2019年は下図のような投資を開始するにふさわしい年(出撃の年)だと思う。
出撃の年、、これは戦略的判断



さて、一旦フルポジションになった後、総員撤退(=戦略的判断)までは「どのように現金比率をコントロールするか?」が重要だ
これは、戦術的な判断

あくまでも春山の戦術判断としての投資原則は以下の通り

第六原則
売りは個別銘柄ごとに判断する
市場の雲行きが怪しいからと言って、全体を20%売る(=トリミング)はしない
市場が好調に見えるからといって、個別銘柄の売り判断を躊躇しない

つまり、現金は個別銘柄を売った時に生じるのだ
1銘柄売れば20%の現金ポジションになる

その際、常時観察している10-15銘柄の投資候補の中に「今投資するにふさわしい銘柄」があればそれに投資するが、なければ20%の現金をそのままにする

その後時間が経過し、常時観察している10-15銘柄の投資候補の中に「今投資するにふさわしい銘柄」が出現(株価の下落によるチャンス、好材料の出現による投資魅力の増加)すれば投資する

この第六原則は、他人やインデックスと競争しないという春山の哲学に基づくものであり、他人やインデックスと競争する宿命の投資家には非該当だと思う。
個人投資家は他人やインデックスと競争する宿命が無いので、春山的な淡々とした投資行動をお勧めしている。

2018年12月23日日曜日

「失敗を繰り返さない」ための良薬は、記録に残して振り返ること

売りの判断の確率が高まれば、一流だ

どのへんで「オカシイ」と感じ
どこで「撤退だ!」と行動するか

下に示した前回の80年に一度級のメガ崩落(上段)と今年の調整相場(下段)

あなたは、どう感じて、どう行動しただろうか?

記録に残して、それを振り返る
これが「失敗を繰り返さない」ための良薬だ

~~~

学びの多くは、負け戦から得られる
下落相場での痛い経験が将来能力を向上させる
2018年は投資スキルをアップさせ、二度と同じ失敗をしない実力を与えてくれる、、そういう素晴らしい年なのだ

2018年11月27日火曜日

民主主義は資本主義の上位概念だが、民主主義の受益者が民主主義を守り育てる義務を放棄している

リーマンショックを引き金に、民主主義が資本主義に反抗している
強欲に達した資本主義に国民が怒りの声を上げているのだ。

しかし、怒りという感情はあっても、民主主義は有効な対案を示せていない
各自がバラバラにわめいているだけに見える。

民主主義は
1:各自の言い分の調整
2:全員が一定の譲歩
3:リーダーシップによる合意の形成
4:認知された権力による合意履行の強制

というファクターで成立する

しかし、リーマンショック後は「各自の言い分」の突出が目立ち、譲歩の拒否が大きくなっている。

民主主義は、一時的な感情の高揚によって大衆扇動が起こりやすい
格差拡大という目に見える不満を背景にしているだけに、収束の目途は立たない
民主主義の受益者が民主主義を守り育てる義務を放棄している状況だと思われる



そもそもこのような事態になったのは、資本主義が人間の労働価値の”良い所だけを活用”し、人間の負の側面を政府に押し付けたからだ。
負の側面とは、幼少期と高齢期の非生産的時間、誰かのお世話になって生きる時間、だが、資本主義はこの経済的な負担義務から逃げてきた。

公開企業だと株価があるので、利益第一主義の強欲資本主義になるのは、株式資本主義の暗黒面だろう。

資本主義と民主主義の確執、、これが21世紀を通じた確執なのだろう

関連過去ブログ1


関連過去ブログ2