春山ルール２９ ： 目的と手段を逆転させるな！

目的は、豊かで健康で活動的な人生を過ごすこと、（春山の場合だが・・・・）

そのためには多少の資金が必要だ

どうやって、その資金を得るか？

真面目に働いて昇進して高い給与を得るもよし、
相続で棚ぼた資金を得るもよし、
宝くじで賞金を得るもよし、
株や為替や商品などの相場で儲けるもよし、

金持ちと結婚するもよし、
ギャンブルで大金を得るもよし、

これらは手段だ。

手段と目的がひっくり返ってはならない。

目的を達成できるほどの資金を得たら、手段はお役目終了と認識すべきだ。

金儲けが目的だ、と反論する人もいるかもしれない

春山は思う、金儲けにはゴールが設定できないに等しい
お金は増えれば増えるほど強欲心が増長するので、際限がないからだ

一個の手段に拘泥してはならない。
色んな手段を公平に検討すべきだ。
どの手段であっても、目的を達成できたのなら成功だと評価してよい

春山は思う、罪を犯さず、人に迷惑をかけず、自分にフィットした、そして再現性の高い手段を採用すれば目的を達成しやすい。

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春山ルール２８ ： 何か発表するらしい ＝ 悪い事

良いことは嬉しいから、誰かに話したくてウズウズする

悪いことは、知られたくない、隠したい

Ａ社が何か特別なことを引け後に発表するらしい　→　良くない事が多い

つまり、サプライズは悪いことが多い

positive surpriseよりも、negative surpriseが多いのが市場

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ビジネスや私生活でも、「黙っていたらわからないよ、何か話してよ！」という会話、ありますね

悪いことは、知られたくない、隠したい、のです　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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2017年春の１００％キャッシュ決断 ： いつ買うの？＿１

売った株価よりも安くなったら買いたい。

誰もが願うことだ。

それは、買った株が上がったら売りたいとの願いと同じた

買った株が上がらないのと同じような確率で、売った株は下がらない

買った株が下がってしまいダメ判断したら、損切りして出直す

同様に、売った株が下がらなかったら出直すのだ。

買いポジションの出直しの第一ステップは現金化だ。

現金化が終わったら、良い株を買うか、しばらく休むかを判断（＝第二ステップ）すればよい。

売ったポジションの出直しは、既に現金化（第一ステップ）が済んでいるので、買うか休むかを判断すれば良い。

その際の春山の考え方は、

「投資環境が落ち着いて、相場全体の下値リスクが低下した状態なら積極的な買い姿勢に転ずるべきだが、そうで無い不安定な状態なら休みを継続する」

というものだ

それを判断するために、現金１００％の時もアンテナを高くして相場を観察する必要があるのだ。

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春山ルール２７ ： リズムが合わないものを売る

何だか雲行きがおかしい。
ポジションを減らしたい。

でも、持っている株は、すべて将来が有望だと判断して購入したものばかり。
こんな局面で売る理由など見当たらない。

そういう時は、保有株に関して「買いのタイミング」や「その後の株価の推移」が自分の思惑と”リズム的に合致しているか？”というランク付けをする。

ランクの低いものから順に売っていく。
必要と思う現金ポジションになるまで売る。
淡々と事務的に売る。

売れば「何故、あの銘柄を保有していたのだろう？？？」という逆の気持ちになれる。
後ろ髪を断ち切るのだ。

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国際政治は有事においては、市場をケアしない

４月４日時点では、頭の体操だが・・・

有事の時ほど、市場との対話が消える

軍事行動の秘密保持が最重要事項なので、知らぬ存ぜぬが必要になる

したがって、有事になるほど市場には判断に足りる情報が減る

市場関係者（証券会社、投資顧問）は懸念はするが、有事判断はしない

自分の首を絞める（＝残高流出）ことになるからだ

北朝鮮の最善手は、緊張を高めること、ミサイル技術進歩と発射実験

最悪手は、ミサイルの日韓（＝東京＆ソウル）への実戦発射
窮鼠猫を噛めるが、直後に虎に殺されるからだ

猫＝日韓、虎＝米中

だから、９９％の確率で実戦発射はしない

しかし、緊張度合いは上下動し、市場は反応する
１％の確率は否定できない。

米中の最善手は、米中がコントロールできる緊張の維持

最悪手は、コントロール不能化

セカンド・ベストは、北朝鮮がミサイルを日韓へ実戦発射するもハズレる、もしくは東京やソウルを外れた場所に着弾し軽微な被害に留まること
有事処理後に、北と韓国＆日本を、これまで以上に米中のコントロール下に置けるようになるから

遠くの戦争は買い、近くの戦争は売り、、この格言を適応すれば、
緊張が増加するフェイズでは、米国＞中国＞日本>韓国
緊張が緩和するフェイズでは、韓国＞日本＞中国＞米国

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締め出し機能は浄化機能

インターネットに跋扈するヘイト・スピーチは後を絶たない。

インターネット・ビジネスの多くがHPへの広告掲載料金を収入としている。

HPの質の高さや視聴者の間の人気はインターネット企業には重要だ。

最近はインターネットのHPのコンテンツを一般の参加者に依存する企業が増えた。他人の努力を利用するのは経営効率が高いからだ。

しかし、一部の参加者は悪意を持って記事を書いたり動画を投稿する。

当初から悪意を持った確信犯だから、一人で多数のアカウントを持ち様々な悪質な記事や動画をアップし続ける。

普通の企業は、そんな悪質な記事や動画に自社の広告が掲載される事を嫌悪する。

テレビやラジオの広告を視聴する人々は、広告を流す企業がその番組を応援していると感じてしまう性格を有しているからだ。

しかし、悪質な記事や動画を削除する機能や能力は、インターネットという仕組み自体には内在しない。全てを受け入れる、排除の無い自由な世界という前提で作られた仕組みがインターネットなのだ。

一方、SNSにはブロック機能がある、
実社会と同様に、不適当、嘘、アン・フェアな言動を行う者はSNSメンバーが積極的にブロックすることによって実質的に排除される。悪意者も誰も読まない見ないと分かると撤退する。
これは能動的な浄化作用の発動だ。

排除機能とはSNSグループ内の浄化機能なのだ。

実世界には、違法行為を取り締まる警察機能、裁判機能、行政処分機能などの様々な「悪事に対する抑止機能＝公権力」が存在している。
ＳＮＳが持つブロック機能は、それらと似たような機能を参加者各自が自主的に発動する仕組みなのだ。

インターネットネットには、SNSが持つ「参加者が主体性を発揮して他人を排除する」能動的な機能が無い。

かつて、インターネットの優れた利点と主張された「多数の目による監視」だが、良質な記事を増加させる効果はあるが、悪質な記事を追放する効果は無いのだ。

世界の意見は「インターネットは無法地帯であってはならない」という方向に収れんしてきた。

インターネットの記事や動画を世界的に広めたグーグルも、積極的な監視＆排除に軸足を移さなければ、「悪事を助長、もしくは黙認する」企業とみなされるだろう。

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参考過去ブログ記事

１：２１世紀はcommunityがclosed化する世紀

２：ＳＮＳの多様化　：　「匿名派　ＶＳ　実名派」その１

３：目次　：　Web2.0第二フェイズ：Google VS Facebook

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