金額に固執しては失敗をする、間違いやすいと感じる人が多いだろう。
では、「１％増やす」、これを「１単位」とする考え方を同様な基準で紹介する。
年間の投資可能日数は、２００日、５０週、１２か月、４四半期、２半年、１年
毎日１％資産が増えれば、年間で資産は６３１％増える。７．３倍になる。日々複利で２００日間の効果だ。
以下、同様に・・・
毎週１％資産が増えれば、年間で、資産は６４．５％増える。月次複利で５０週の効果だ。
毎月１％資産が増えれば、年間で、資産は１２．６８％増える。
四半期１％資産が増えれば、年間で、資産は４．０６％増える。
半年ごとに１％資産が増えれば、年間で、資産は２．０１％増える。
１年で１％資産が増えれば、年間で、資産は１％増える。
一定期間に、１％資産を増やすことを目標に設定するとは、上記のような事を意味する。
面白いことに、１日や１週間で１％というと、「投機的だ」という答えが返ってくる。
一方、１年や半年で１％というと、「そんな低パフォーマンスならサルでも可能だ。私はもっと優秀だ」と言いた気な顔をする人が多い。
その背景は、「１年で１０％資産を増やす」ことが「適切であり十分に可能」だという考え方が大勢を占めているからだ。しかも期間は１年間が適切だいう考え方も染みついている。
しかし、１年で１０％という基準は、強いて言えば今日的には間違いである。
１９７５年１月から２０１３年９月まで、各月末を起点する１２か月リターンを計測して分布図を作成したのが下図だ。
データ数、４５３個、単純平均：５．１％
これを示しても、「世が世であれば、バブル崩壊なかりせば、年１０％が正常だ」と主張する人はかなり多い。
ちなみに、バブルは始まったプラザ合意（１９８５年９月２２日）以前のデータ１１６個の平均は、１１．６％だ。
１年１０％という固定観念は日本が上り坂の時、輸出大国の時期のデータだ。
そんな昔過ぎるデータをベースに現在を投資するのはオカシイのであり、あの世でやって欲しい。
現世では現世の実態に即した投資戦略を立案実行すべきだ。
プラザ合意以降の平均リターンは、２．８％
しかも、プラザ合意以前と以後の際立った違いは、volatilityの大幅な上昇だ。
リターンが下がり、volatilityが上昇する。最低の市場環境だ。
そんな最悪の投資環境が、安倍首相の登場で終了したことを期待している。
さて、昔はbuy & hold戦略が最善だという主張が一定の根拠を持っていた。
リターンが１０％を超えており、volatilityは今ほど高くなかったからだ。良好な市場環境だったのだ。
しかし、volatilityが大幅に上昇した現在の投資環境下では、単純なbuy & hold戦略は非常に危険になっている、少なくとも統計的には「Yes!」である。詳細説明は省略する。
投資環境が変われば、投資戦略は変化する。当然のことだ。
long-onlyだけ → longもshortも使う、このような変化は当然の帰結だろう。
short戦略を使わないなら、一定リターンが達成された時には、現金ポジションを持つことが安全のために重要になったと言える。
また、volatilityが高い状況では、投資期間は可変的に変化させる方が、安定的なリターンが得られる。この辺も詳細は省略する。
（ もしくは、その市場を信用して心中する覚悟で、自分の投資人生が終わる（現金化が必要な時）まで売らない ）
なお、足元のアベノミクス相場は、「踊らにゃ損々」相場であるという冷徹な認識が必要であり、今後のある瞬間では「はい、踊り終了！」の判断が肝要であることは、言わずもがなである。
今回は、文字と言葉だけではなく、一個の図を使ってしまったが、仕方が無い
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