素晴らしい上昇率の年

素晴らしい上昇率の年

それは、まんべんなく上がるものではない。
年に２－３回の急上昇局面があり、
残りの期間は平凡だ。

その２－３回を
１：フル・ポジションで迎えることができるか？
２：正しい銘柄構成で迎えることができるか？

両方できれば、祝福される

上は年初来の日本株の対数グラフ
対数グラフ＝角度が時間当たりの上昇率を表している

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上海株式の２０１５年末まで

上海

これだけ大きさ下げがあって、２－３週間で「あれ、何かありましたっけ？」みたいにケロっと元に戻ることはない。

ある程度上がれば、売り遅れた投資家のヤレヤレ売りが来る。
だから、単純リバウンドが３日ほどあって、その後は売り買い交錯の空中戦が始まる。

中国だけは別だ！
おっと、その言葉にそっくりの「日本株は、世界とは・・・」、１９９０年１月から何千回、何年、いや２０年以上も聞いてきた。

中国も、我が国の株式市場だけは・・・には「ならない」だろう。
株は欲望に基づいて投資するのであって、愛国心や株価を支えようというボランティア精神で買うのではない。
これは世界中の人間に共通だと思う。

ただし、２０１５年の中国株は、１９９０年の日本株とは異なり、壮大なバブルが崩壊したわけではない。
単に、チョイと上がりすぎのとがめが来ただけだ。
だから、２０年以上もここから低迷することはない。

１９８９年末の日経平均のPERは「６０－８０倍（私は、８０だったと思う）」だったが、２０１５年６月の上海株のPERは、実績ベースで２６倍まで上がったに過ぎない。
下のチャートの赤丸部分

"スピード違反で３か月の免停"、、、みたいなイメージを考えている。
ただし、それは上海上場企業の利益が２０１５年７－９月期以降、数年間にわたって＋１０～２０％の増加を示すと、投資家が判断するような状況に、経済が好転する場合だ。

もし、業績が５～１０％程度の回復に留まるなら、６月の高値を年末までに抜くのは至難の業だと思う。

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年率１０％をクリアーすれば合格

株の平均上昇率は？　良く聞かれる質問だ。

過去データしかないが、前回の２５年３か月の相場の「SP５００指数の上昇率、配当除き」は、年率１１．１５％だった。

下図を見れば、年率２０％で上昇（黄色の線の角度）するときも結構ある。
しかし、それが複数年続くと、その後に結構な調整が起こっている。

そして、年率１１．１５％の線を下値抵抗線のようにして、上がっている。

２００９年１月から始まった新相場は、年率２０％で当初は上昇していた。
しかし、今年になってスピード調整が起こっている。

１９８７年は、年率２０％を超えて上がる期間が長すぎたので、その分が一気に調整させられた（＝ブラック・マンデー）という解釈になるだろう。

２０１５年は１９８７年以前の数年のような大幅な上昇をしていないので、穏やかなスピード調整に留まると判断している。

何故、年率２０％の継続は「スピード違反」なのか？
それは、「企業業績が、年率２０％以上で複数年にわたって増える」ことはなかなか起こらないからだ。

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しばらくは日米でよいだろう

６月始めに中国に弱気になった。。
その時は、１か月以内で調整は終了する、と思っていた。
つまり、上がりすぎたA株が１５－２０％調整し、HK株は５％程度の調整だと思っていた。

しかし、２０％の調整で北京政府が慌ててしまった。
なんと、北京政府はPKOを始めた。
PKOとは、利益ボロボロの会社の株価だけを人為的に引き上げる事だ。

中身がないから、PKOの買いがとまるとズルズルと下がる。
下がると言うよりは、適正株価に戻ろうという自然の法則が働くのだ。

２００８年１１月の４兆元の経済対策は、ムダ金が多かったかもしれないが、実弾を使い、企業の利益を押し上げた。
それに応じて株価が上がったのは適正だ。
そして、実弾が切れて利益が減りだしたので、株価が下がったのも適正だ。

PKOの期間中は、空中戦だ。
短期のトレーディングしかできない。
四六時中画面に張り付いていなければ、大損をするかもしれない。

そんな危なっかしい国を投資対象にする必要はない。
日米という、もっとまっとうな市場がある。

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オーバーストレッチへの「しっぺ返し」

EUとユーロは拡大しすぎた。

いくつかの勇み足、やり過ぎ、実力以上の拡大をやってしまった。

今のEUは、拡大しすぎて、戦線が伸びすぎて、ロジスティックが不可能になった軍隊だ。
そんな軍隊は、敵からしっぺ返しを食らって、撤退せざるを得ない。
ひどい場合は、撤退する際に大きな被害を受ける。
ナポレオンのロシア遠征が良い例だ。

EUにとっての「ロジ」とは、ダメな国への資金援助である。
つまり、EUの資金提供者（ドイツやUK）の資金が、ダメな国までも潤うような経済財政状態であることが、戦線を拡大（EUやユーロの拡大）に必要な条件なのだ。

現状の解決策は、ロジの拡充、もしくは一旦は実力の範囲まで撤収のどちらかである。

ロジの拡充
USのように負債を拡大してレバレッジ経済路線を採用する。
経済を膨張させ、ドイツやUKの余裕資金を増やす戦略だ。

この戦略では、金利、インフレが少し上昇する。そして、余裕資金は名目の金額だし、借金も名目の金額だ。だから、実質的に借金が目減りするから、借金国の問題は和らぐ。

しかし、通貨高＆アンチ・インフレ政策のDNAが植えつけられたドイツが主導する欧州には、それを採用することは、今は無理だろう。

撤収
経済合理性からすれば、こうなるだろう。
しかし、ダメ国家群は南欧に多いし、これらはフランスの仲間なので、フランスが大反対するだろう。

撤収戦略では、EU内、特に独仏の政治関係が険悪化する。EUにおける撤退する際の大きな被害とは、こういうことだろう。

結局
経済合理性に反する経済システムは、結局は破綻する。つまり、経済格差を放置して、通貨価値を維持する、、、それは破綻するのだ。

だから、形式的にEUを維持するのであれば、ユーロを採用しない国（英国のように）の増加とか、２部リーグ的な地位のEU加盟国、といった国が増えた形のEUに変質するだろう。

オーバー・ストレッチ問題
ギリシア、ウクライナ、、これが代表的な事例として歴史に残るだろう

ウクライナにもちょっかいを出してしまったEU
ロシアのしっぺ返しにあって、EU加盟はたなざらし（ロジの実力が追いつくまで）
欧州がウクライナを丸抱えできるような経済的な余力を持つことを意味する参考ブログ記事：http://haruyama-shoka.blogspot.jp/2015/04/blog-post_43.html

ウクライナがEUに入るとき、ギリシア問題は解決しているだろう。ウクライナを抱え込むに必要な金額は、非常に多額だ。
ロシアでも無理と言われている。
それが可能になったEUなら、ギリシアへの援助など簡単だろうから。

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ギリシア人は、ドイツ人ではない

経済の実態、国際競争力がどんどん悪化した
しかし、通貨の価値が維持された

この実例
その１：ドル・リンクの発展途上国
その２：ユーロ加盟国の中のダメな国

どちらも解決策は、
（１）ドイツのように他国の国民よりも頑張って働き、しかもスクラップ＆ビルドを達成する
（２）実態に合わせて、通貨を切り下げる

ギリシア国民を観察するに、今は「（１）は無理」だと思う。
したがって、「（２）を採用すべき」だと思う。

IOU（国内のみで流通する政府発行の借用証書＝事実上の新ドラクマ）を早急に流通させるべきだろう。

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